留学生や外国人の方にとって根まわしが重視され、阿吽の呼吸を求められることも多い日系企業は特異に写るかもしれません。

日本の文化や企業に興味があるものの、日本語があまり得意でないためハードルが高く感じる方も多いでしょう。

今回は日本語があまり得意でない留学生、外国人の方が日系企業で働くためについてご紹介いたします。

日系企業では日本語の語学力は必須か？

日系企業では日本語の語学力は必須になるのでしょうか。

これは外資系企業で英語が必須かと近しい疑問になりますが、語学力は必須では無いものの無いと困ることも多いと思います。

会社には色々な仕事がありますので、日本語ができないと書類で落ちてしまう職種もあれば、日本語は必須では無い職種もあるでしょう。

日本語があまり得意ではない場合、日本語能力があまり求められない職種を狙ってみるのも一つの手だと思います。

日本語能力が求められることの多い職種

多くの職種は日本語能力が求められることが多いですが、代表的な例を見ていきましょう。

営業職

営業職は相手と話したり、文章のやり取りを用いて契約や売上の向上をミッションとしているため、特に高い日本語能力を求められることが多いです。

社内会議やプレゼンの場でも基本的には日本語で行う会社が多いため、社内外で日本語が必要となります。

一方で、海外向けの営業や外資系の日本法人であれば、日本語より英語や相手先の国の言語力を求められる場合もあります。

顧客が海外企業の場合、日本語が得意でない方でも営業で活躍できる可能性も0ではありませんが、ある程度の日本語能力は求められると思って間違い無いでしょう。

事務職

事務職は社内でのやり取りが多いため、日系企業ではほぼ日本語でのやり取りになります。

また、日本人の働き手も多いことから日本語ができない場合には仕事に就くのは難しいと言わざるを得ません。

仕入れやバイヤー職

製造業では技術部門などが購入スペック(Specification)を発行し、バイヤー部門が調達活動を行うことが多く見受けられます。

大企業であれば日本国内の調達と、海外からの調達は担当者が分かれていることも多いです。

グローバルで取引を行っている企業の仕入れやバイヤー職であればメインは日本語では無い場合もありますが、社内では日本語を利用しているケースが多いためある程度の日本語能力は求められます。

日本語能力があまり求められない職種

続いて日本語能力があまり求められない職種について見ていきましょう。

エンジニアやデザイナーなどの技術職

エンジニアやデザイナーのような技術職は多少語学力に自信がなくても技術レベルが高ければ採用の可能性は高まります。

また、技術職の方は英語ができる場合も多いため、日本語ができなくても英語ができれば問題がない会社も見受けられます。

一部の高度な専門職

法務、ファイナンス、会計のような高度な専門職も英語でのやり取りが多い会社もあるため、日本語能力があまり求められない場合もあります。

特にグローバルで展開している企業では日本語よりも英語を重視していることも多いです。

海外支社や現地法人があるかを確認しよう

日系企業に就職しても、その会社の海外支社(Overseas branch)や現地法人(Local corporation)に駐在する方法もあります。

最近のグローバル企業は、世界各地にたくさんの現地拠点を持っています。

規模が大きい現地拠点ではマネジメント層を始め、財務、営業、調達、セールスエンジニア、生産技術者などの専門家を日本から派遣していることも多いです。

日系企業に入社し、海外現地への派遣が実現すれば、特にその国の出身者は多いに活躍できるでしょう。

ただし、以下のような懸念点もあります。

すぐに派遣されることは多くない

日本の会社に入社して、すぐに派遣されることは多くありません。

何年かの経験を積んで、その分野の専門家として派遣されることが多いです。

日本の本社とは日本語が必要な場合が多い

外駐在員は、常に日本と連携をとりながら仕事をすることが求められます。

日本語が得意でない外国人にとっては、苦しいことです。

現地採用も多い

最近は日本の会社からの派遣はなるべく少なくして、必要な人材は現地で採用する傾向が強くなっています。

現地化(Localization)を進める動きです。

そのためには最初から日系企業の現地採用を狙うのも良い方法です。

日本の留学経験があれば、日本の文化、習慣、考え方を理解している人物として歓迎されます。

現地採用は、日本の新卒のような定期採用は多くなく、特定の分野を強化する場合か、退職者の補充がほとんどです。

こうした採用情報を得るために、現地の人材会社に登録しておくと良いでしょう。

外国人の採用実績があるかを確認

その会社が、外国人の採用実績があるかどうかは就職に非常に重要です。

外国人を採用したことがある会社は、実績もあるため可能性は高くなります。

外国人の能力や経験を正しく評価し、どの部署でどういう仕事であれば力を発揮（はっき）できるか判断することに慣れています。

既に多くの外国人が働いている会社は、雇用契約書(Employment agreement) 、就業規則(Office working regulations)、社内通達類(In-house official notices)などが英文で整備されていることが多いので安心です。

国が違えば、習慣や考え方や価値観が異なり、お互いにその違いを尊重することが大切であるという、ダイバーシティの精神が共有されている会社の可能性も高くなります。

非英語圏出身者 (Non English-speaking people)の場合には英語力も

非英語圏出身者は、日本語が得意でない場合にはしっかりした英語力を身につけた方が仕事の上で困らないと思います。

最近、社内のやりとりはメールやチャットが使われます。

日本人社員は、英語を聞いて話すことは苦手でも、多くの人が読み書きはできます。

難しい英語はいりませんので、シンプルで正確な英語を身につけておくと安心です。

英語のメールやチャットで、社内コミュニケーションをなめらかにできます。

事前に就労ビザの確認も

日本での就労ビザ(Working Visa)がとれる職種かよく確かめましょう。

外国人留学生は、もともと留学ビザ(Student Visa)で滞在していることが多いです。

日本で就職するときには就労ビザに変えなくてはいけません。

日本語能力試験の資格があると就職に有利に

日本語があまり得意ではなくても働ける会社や職種もありますが、やはり日本語ができた方が自分のためにもプラスとなることが多いと思います。

できれば、日本語能力試験（JLP＝Japanese Language Proficiency Test）１級(N1)の資格を目指しましょう。

JLPのN1保有を外国人採用の応募条件としている会社もありますので、少し時間は掛かるかもしれませんが勉強しておくと日系企業で働くには有利になるはずです。